未来に胸を張れる家 ブレインホーム

佐野市『S』様邸

投稿日:2018年07月09日

『ひのき』を贅沢に使った造作編

BRAIN HOMEでは無垢材『価値』ある材料をお客様にご提供させていただきます。

 

2055年に100億人『続』

投稿日:2018年07月05日

人口減少より人口爆発、2055年に100億人になると何が起こるか

人口増加は1700年頃から

地中海沿岸の素晴らしい景色と気候は、私たちを魅了する。オリーブの木が並ぶゴツゴツとした岩と砂の大地。

夏は暑いけれどカラッとし、冬は温暖。ホメロスがたたえた海の色はブルーグリーン。

樹林は少なく、大地は大きく浸食されている。

実はこの気候と地形は人類が図らずも生み出したもの。

5000年近く前に書かれた古代オリエントの王の冒険物語『ギルガメシュ叙事詩』で、王は現在のレバノンにある緑豊かな杉の樹林を手に入れようとする(かつてのレバノンは「杉の国」だった)。

しかし地中海沿岸の人口が少しずつ増加して土地が開拓されると、気候が変化して乾燥するようになり、古代の物語とは全く異なる景色になった。

同じくイギリスの清教徒たちが初めて北米大陸に上陸した1620年、アメリカの大地は東海岸から2000キロ先のミシシッピ川までびっしりと森に覆われていた。

しかし入植者たちが木を切り倒したため、20世紀にはだだっ広い平原と化していた。

地中海沿岸とアメリカがたどった道は多くの面において、近代における人口爆発の避けられない結果だ。

2000年前の地中海の人口は4000万人だったが、今では4億3000万人。アメリカの人口は、白人の入植以前は数百万人程度だったが、今は3億2400万人もいる。

地球は悲鳴を上げている。

私たちはエネルギーや水の消費などによって地球の資源に負担を掛け続け、ついに人間の生活を支えてくれるこの星の能力の限界を超えてしまった。

世界の人口は毎年8300万人も増えている。

西暦1世紀頃の世界人口は、2億人程度で安定していた。

それが18世紀には6億8000万人まで増えた。

当時は早死にする人が多かったので、一家族の人数は多かった。

農作業をしたり、老人の世話をしたりするのに大家族である必要があったし、そもそも「家族計画」という考え方は存在しなかった

大半の人々が必要最低限の生活を送り、しばしば飢饉に見舞われていた。

しかし18世紀には医療が進歩し、農業の生産性が向上したため、人口の増加に勢いがついた。

1800年には10億人、1987年には50億人、2011年には70億人の大台を超えた。

「金持ちはさらに金持ちになり、貧乏人は子だくさん」とよく言われる。

これは正しい。ヨーロッパ、北アメリカ、オーストラリア、日本(そして現在の中国)といった豊かな国はおしなべて出生率が下がり、遠からず人口減少という事態が待ち受けている。

今後数十年で増加する世界人口の50%以上はアフリカに集中する。

また全世界の人口増加分の50%以上はインド、ナイジェリア、コンゴ(旧ザイール)、パキスタン、エチオピア、タンザニア、アメリカ、ウガンダ、インドネシアの9カ国が占める。

唯一の先進国であるアメリカでさえ環境、社会ストレス、経済成長の釣り合いを取ることに苦労するはずだから、ほかの国では社会、経済、政治への負荷はより深刻だろう。

大気汚染が糖尿病の・・・

投稿日:2018年07月02日

大気汚染が糖尿病の発症リスクに、米研究

2016年に世界で新たに発症した糖尿病の7例に1例は大気汚染が原因であるという研究結果を、米セントルイス(St Louis)のワシントン大学医学部(Washington University School of Medicine)のチームが発表した。

わずかな大気汚染レベルでも糖尿病の発症リスクにつながるという。

糖尿病は食生活や運動不足などの生活習慣が主な発症要因とされてきたが、ワシントン大学医学部の研究は大気汚染も糖尿病の大きな発症要因となり得るとしている。

 同大の研究に協力する米復員軍人援護局傘下の臨床疫学センターのチームは、糖尿病の既往歴のない米退役軍人170万人を対象に8年半かけて追跡調査を実施。

大気汚染と糖尿病リスクの関連を調べるため、退役軍人らの患者情報を大気環境情報と比較したところ、糖尿病の発症リスクと大気汚染に「密接な関連がある」ことが示されたという。

研究をまとめた論文によると、2016年に全世界で新たに発症した糖尿病の14%にあたる、320万症例が大気汚染に起因していたという。

論文執筆者の一人、ジヤド・アルアリー(Ziyad Al-Aly)氏は「われわれの研究は、世界的に大気汚染と糖尿病の間には重大な関係性があることを示している」と語った。

論文は、(大気)汚染によって体内のインスリン産生が低下するため、健康維持に必要な血糖のエネルギーへの変換が妨げられるとしている。

専門誌「ランセット・プラネタリー・ヘルス(Lancet Planetary Health)」に掲載された研究の結果についてアルアリー氏は、世界保健機関(WHO)や米環境保護局(EPA)が現在、安全とみなしている大気汚染レベルでも糖尿病リスクは高まると警告。「これは重要なことだ。産業界の多くのロビー団体が現在の大気汚染規制は厳しすぎると主張して緩和を求めているが、現状の規制でも安全ではなく、むしろ強化が必要なことを示している」と語った。

相模湾でアジが例年の1/5に激減、巨大地震の前兆か?

投稿日:2018年06月30日

相模湾でアジが例年の1/5に激減、巨大地震の前兆か?

キラキラと陽光が反射する水面に向けて、編み笠をかぶった釣り人が竿を振る──「鮎釣り」といえば、夏の訪れを告げる初夏の風物詩。

東京近郊の相模川(山梨、神奈川)を訪れた釣り人は一様に驚きの声を上げていた。

「“入れ食い”ですよ。川の中で鮎がひしめき合っているのが見えるんです。

今年は例年の10倍の鮎が遡上したそうです」(釣り人の1人)

相模川で鮎が記録的な豊漁になった原因は、鮎の稚魚が育つ下流の相模湾で、天敵の「アジ」が激減していて、生き延びる鮎が増えたから。

アジの漁獲量は例年の5分の1だという。

アジと地震──なんの関係もなさそうだが、東海沿岸地域では、古くから経験則として「アジが減ると大地震がくる」ことが知られている。

たとえば、1923年9月の関東大震災の直前にも、アジの不漁が見られた。

現在、「30年以内に70%の確率で起こる」と予測されている首都直下地震はこの地震と同タイプだ。

1944年12月に起きた昭和東南海地震の時も、アジが減った。死者数が最大で約32万人と予測されている「南海トラフ地震」は、この地震と同タイプにあたる。

近年「アジと地震」の関係のメカニズムがわかりつつある。

まず、アジが減った原因は、日本列島に沿って南西から北東に向かって流れる暖流「黒潮」の大蛇行にある。

相模湾から黒潮が離れることで、アジが漁場からいなくなるのだ。

その黒潮の大蛇行こそ、「地震」に関係するという。元・気象庁精密地震観測室室長の岡田正実さんが解説する。

「大蛇行が起きている時は、伊豆半島から東海沿岸にかけて反時計回りの渦のような流れができ、黒潮の一部が東から西に流れて、潮位(海面の水位)が上がります。

潮位が上がるということは、その海域の海水量が増えて重くなり、その海底の『プレート』に力が加わるということです。

そこで大蛇行が解消されると、陸のプレートへの重しが減ります。

そうすると、陸と海洋プレート間の摩擦が低下し、プレートの境界(トラフ)で地震が起こりやすいんです」

◆イワシが豊漁だった時は…

伊豆半島から相模湾の南の海域は、フィリピン海プレートが北米プレートの下に沈み込む場所(相模トラフ)。

また静岡市から西は、ユーラシアプレートの下に沈み込む場所(南海トラフ)にあたる。

それらのプレートの境界(トラフ)がズレることで、前述のような首都直下地震や南海トラフ地震が起きるのだ。

「1854年には安政の東海・南海大地震が起きました。

南海トラフ地震ですが、その直前にも黒潮大蛇行があったことが、その直前のペリー提督の海洋観測から推測されています」(前出・岡田さん)

相模湾周辺の海域以外でも、同じような前兆は指摘されてきた。

東日本大震災で甚大な津波被害を受けた東北の三陸地方には、古くから「イワシが豊漁だと大地震が起こる」との伝承があり、明治三陸地震(1896年)と昭和三陸地震(1933年)の直前は、いずれもイワシが豊漁だった記録がある。

それらも、海流の変化で説明ができるそうだ。

因果は巡る糸車。今年の夏は鮎の塩焼きを食べながら、大地震の備えについて考えを巡らせてほしい。

 

 

働き方」29日にも成立=解任決議案は採決されず

投稿日:2018年06月28日

「働き方」29日にも成立=解任決議案は採決されず

安倍晋三首相が今国会の最重要課題に据えた

「働き方改革」関連法案は28日の参院厚生労働委員会で、自民、公明両党と日本維新の会などの賛成多数で可決された。

【図解】「働き方改革」関連法案の概要

「働き方改革」関連法案の概要

与党は29日の本会議で成立を図る。

立憲民主党などが提出した島村大委員長(自民)の解任決議案は採決されないことが決まった。

参院野党第1党の国民民主党は働き方法案の採決を容認した。

これに対し、第2党の立憲は抵抗姿勢を示すため、共産、自由、社民3党の賛同を得て厚労委員長解任案を提出。

主要野党間で対応が割れた。

解任案は働き方法案に関し、「審議が尽くされたとは到底言えない」と強調。

島村氏について「国民の不安に耳を傾けていない」と断じた。

参院議院運営委員会は、野党第1党が同調していないため本会議に上程しないことを与党主導で決定。

議運委は働き方法案の委員会可決を受け、29日の本会議で採決することを決めた。

働き方法案は

(1)罰則付きの残業時間の上限規制導入

(2)高収入の専門職を労働時間規制から外す「高度プロフェッショナル制度(高プロ)」創設

(3)正社員と非正規労働者の格差改善を図る「同一労働同一賃金」の適用―が柱。主要野党は、高プロ撤回を求める立場で足並みをそろえている。

これからは生産性が企業存続のカギですね。

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