『膠ドア』ニレ・パイン

投稿日：2018年05月21日

【無垢の木と天然のニカワ糊で作った建具】
建具は部屋と部屋をつなぐ重要な建材の1つです。最近ではプリント板ではない、無垢材でつくられたドアもありますが、接着で用いられるのは有害化学物質を含む木工ボンドがほとんど。私たちは、和紙の加工やヴァイオリン製造にも使われている「ニカワ糊」も用いています。
ニカワとはゼラチンのこと、古来より接着剤として使われてきたニカワは、現在は食品として扱われています。
有害物質を含まず劣化もしない、純天然素材の建具を家づくりに用いています。
ﾌﾘｰﾀﾞｲﾔﾙ　0120-95-1711

近年明らかに増えている35℃以上の猛暑日

投稿日：2018年05月20日

近年明らかに増えている35℃以上の猛暑日

最近誰もが口にすることだが、年々夏の暑さが厳しくなってきている。20年ほど前までは30℃を超えれば暑いと感じていたが、昨今35℃超えは当たり前。40℃近い日も年に数回ある。
実際に過去の東京都の猛暑日（最高気温35℃以上）を数えてみると、2004年から2008年の5年間では26日だったのに対し、2009年から2013年の5年間では36日。10日も増えているのだ。
だからといってエアコンばかりを頼っていたら、エネルギーの無駄使いだし、体にも良くない。

　近年、夏に「遮熱」という言葉を聞くことが増えてきた。遮熱は夏の冷房負荷を減らすのに重要な手法である。しかし、遮熱と断熱の役割を混同し、遮熱をしておけば冬も快適だと考えている人が少なくないようだ。遮熱の仕組みをきちんと理解しておかないと、夏の対策としても意味をなさないことがある。









セレクトリフレックス

強アルカリ性のライムストーン（石灰岩）を骨材に使用した遮断塗り壁材です。
塗るだけで太陽熱を反射し、表面温度を約70％も低減します。透湿性が高く割れにくい高性能な外壁材です。

セレクトリフレックスイメージ

完成見学会　IN　佐野　

投稿日：2018年05月20日

『完成見学会』　IN 　佐野市

予約ダイヤルは 0120-951-711

高知県産材「土佐材」四寸角 (120mm角) の四万十桧の土台や嶺北杉の柱をふんだんに使用しています。かの秀吉が大阪城築城の際に土佐材を使い「「日本一」とお墨付きを出した高品質の木材が使われています。高知県の協力を得て、物流コストを抑え匠の技が冴えるプレカット工場で刻まれお客様のもとに届きます。土佐材パートナー企業のブレインホームから見学会のお知らせです。

●イベントのお知らせ● 完成見学会日程

① 5月24日(木) ② 5月25日(金) ③ 5月26日(土) ④ 5月27日(日) 見学会受付時間 10:00～17:00

佐野市田島町　S 様邸　

●見学会お申込み方法● ご来場の予約は、下記フリーダイヤルでお申し込みできます。また、ブレインホームホームページの「来場予約」ページでお申し込みをいただくこともできます。その際は、ご要望欄に「佐野市の家を見たい」とご記入ください。

BRAIN HOME 株式会社BRAIN

〒379-2305群馬県太田市六千石町119-2

TEL: 0277-79-0027 FAX: 0277-79-0028

高知県産材「土佐材」四寸角 (120mm角) の四万十桧の土台や嶺北杉の柱をふんだんに使用しています。かの秀吉が大阪城築城の際に土佐材を使い「「日本一」とお墨付きを出した高品質の木材が使われています。高知県の協力を得て、物流コストを抑え匠の技が冴えるプレカット工場で刻まれお客様のもとに届きます。土佐材パートナー企業のブレインホームから見学会のお知らせです。

ご来場予約ダイヤルは 0120-951-711へお待ちしております

各事業、今後の『重要』課題　どう生き残る　（銀行編）

投稿日：2018年05月15日

逆境の地方銀行、どう生き残る　「1行でも存続困難」

各地域の地銀存続の可能性（東京都を除く）

　金融庁の有識者会議が、人口減少などで地方銀行の収益悪化が進んだ場合、1行単独でも存続が難しい地域が23県あると試算する報告書を公表した。衝撃的な試算にも「中小零細企業の本業支援を通し存在価値を高める」との考えを示す。報告書では、健全性維持のため経営統合も選択肢としているが、

現在、地銀の再編・統合に向けた具体的な動きはみられない。報告書を受け「人口減少に伴う収益悪化は十分認識している」とした上で、まちづくりへの参画を通して働く人・働く場所を増やし、人口減少問題に取り組むことで産業の育成・発展に貢献すると説明する。これらの方針を盛り込む中期経営計画を「ぶれずに実行する」と強調、「営業体制の強化と生産性の向上で、強固な経営体質を構築していく」とした。

　報告書について、ある金融機関の幹部は「人口減少が最大の問題で、市場の縮小は避けられない。資金需要が伸びない中で供給過多の状況。事業性融資や手数料収入の拡大などに力を入れるが地銀の体力は奪われており、将来的には淘汰が始まる」との見解を示す。

　
　人口減少の影響から、事業者の規模やエリアごとにすみ分けられていた金融機関のバランスが崩れ始めているとの指摘も多い。

　低金利と人口減少のダブルパンチに見舞われ、経営環境が厳しさを増す中、地銀のあり方について「安定した顧客基盤の構築、収益確保に向け、5年後、10年後を見据えた戦略を真剣に検討し、経営効率化で生まれる経営資源の余力を地域経済の活性化につなげることが重要だ」と説明する。経営統合については「健全性を維持し、金融仲介機能を安定的に発揮するための選択肢の一つ」との認識を示した。