医師の薦める健康住宅

ゴールデンウィーク休業期間のお知らせ

投稿日:2019年04月20日

ゴールデンウィーク休業期間のお知らせ

平素は格別のご愛顧くださり心より御礼申し上げます。
さて、本年のゴールデンウィーク期間は下記期間を休業とさせていただきます。
何卒、ご了承の程よろしくお願い申し上げます。


ゴールデンウィーク期間は下記の期間を休業とさせていただきます。
【休業期間】2019年4日29日(月)~5月6日(祝月)
・2019年5月7日(火)より通常営業となります。

4/27(土)4/28(日)  春が来たフェスタ開催!

投稿日:2019年04月07日

『建築家と建てる家』に掲載された、一級建築士事務所《帆の風設計》とBRAINHOMEが手掛ける本格住宅。今回は特別価格にてご提供いたします。

バーベキュー、漆喰手形作り体験等楽しいイベントもりだくさん!

先着30名様にはプレゼントもご用意しておりますので、会場までぜひご来場ください。※プレゼントはアンケートにご協力いただいた方のみになります。

お問合せは0120951711

または、下記お問合せフォームからお願いいたします。

皆さんで春の訪れを楽しみましょう!

会場:帆の風設計 住所:群馬県太田市東長岡町138-3 開催時間10:00~20:00

お名前 (必須)
郵便番号 (必須) (例:379-2304)
住所 (必須)
お電話番号 (必須) (※半角数字でご記入ください)
E-mail (必須) (※半角数字でご記入ください)
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アトピー、中高生が過去最多 幼稚園児は過去最少

投稿日:2018年12月26日

アトピー性皮膚炎の割合

 アトピー性皮膚炎を発症している中高生の割合が過去最多となったことが、文部科学省が21日公表した2018年度学校保健統計調査(速報値)で明らかになった。一方、幼稚園児は過去最少で、文科省は「幼少時に清潔な環境で育ち、免疫を獲得できずにアレルギー疾患となる子供が増えている可能性がある」と指摘した。

 調査は4~6月、全国の国公私立の幼稚園や小中高などの児童・生徒を対象に実施。全体の25%にあたる約342万人を抽出して健康状態を確認した。

 アトピー性皮膚炎の発症者は中学校2・85%、高校2・58%で、いずれも過去最多となった。小学校は最も割合が高く、前年度比0・14ポイント増の3・40%だった。一方、幼稚園は2・04%で過去最少となった。

 文科省の担当者は「はっきりした要因は不明」としつつも、専門家の意見として「抗菌、除菌グッズが増え、子育て環境は清潔になっている。こうした環境で育った子供は免疫を十分獲得できず、成長過程でアレルギー体質になりやすいと言われる」と説明。幼稚園児のアトピー性皮膚炎が減っているのは「保護者に保湿などスキンケアの意識が広がったためではないか」と指摘した。

 アレルギー体質の子供は耳や鼻の疾患にもなりやすいとされ、今回の調査では耳疾患が小学校と中学校で、鼻・副鼻腔(びくう)疾患が小学校と高校で過去最多となった。【伊澤拓也】

歴史とは最も重要なヒント

投稿日:2018年11月01日

企業に必要な事!

「マーケティング」歴史

1905年「マーケティング」誕生
1908年「マーケティング」1、0成功事例
1937年「AMA創設」
1948年「マーケティングの定義」
1956年「米企業からマーケティングを学ぶ」
1957年「復興から成長へ」
1963年「マスマーケティングの時代」
1967年「マーケティングが顧客中心へ」
1985年「定義の改訂」
1990年「半ばでマーケティング2.0」
1994年「検索エンジンマーケティングの登場
1999年「NTTドコモ(iモード)で変わる」
2000年「半ばでマーケティング3.0」
2004年「SNSの台頭で消費者が情報収集が容易になる。
2008年「iPhone3G販売開始」
2010年「新時代に向けたコンセプト」
2014年「マーケティング4.0の新時代へ」
2016年「ビックデータ活用の時代」

分析から立案、実行まで!
【内部環境】
S「強み」
W「弱み」
【外部環境】
O「機会」
T「脅威」

S 「セグメント」(市場を切り分ける)
T「ターゲティング」(どこを選ぶか)
P「ポジショニング」(差別化を図る)

2020年『省エネ基準』

投稿日:2018年10月29日

新築住宅の省エネ基準が『義務化』

2020年より住宅を新築する際には『省エネ基準』への適合が『義務化』される。

これは戸建ての省エネルギー性能に対して最低限度の基準を設ける法律!

1980年に初めて設けられて以降、これまで省エネ基準は建築主への努力義務で強制力はなかったが、2020年からは改正省エネ基準に適合していることが義務化される見込み!

この義務化は日本の住宅市場に影響を与えるのではないかと懸念されております。

今回義務化される基準は2018年7月現在、まだ確定してないが業界関係者の間ではおそらく2016年(平成28年)に制定された通称『28年基準』が適用されるのでは、とみられております。

省エネ法に規定する省エネルギー住宅は『長期優良住宅』として住宅ローンの金利引き下げや税金の特例措置、補助金が受けられたり、地震保険料の割引がされるなど優遇措置がある。

しかしながら、消費者にとってそうした措置がそれほど魅力的でないのか、1999年省エネ判断基準の適合率は、2014年時点で2000m2以上の新築住宅で約5割、300~2000m2で約3割ほどにとどまっている。

28年基準とは

第三者の専門家が、住宅の耐震性や断熱性などを客観的に評価する住宅性能表示制度などに用いられている基準。

具体的には住宅の断熱性能とエアコンや照明、給湯などの使用による一次エネルギー消費量の2つを評価する。

たとえば断熱性能は外皮平均貫流率という指標で表され、数値が小さいほど性能が高い住宅となります。

28年基準は南関東の場合で『0.87』これは平成4(1992)年に定められた基準

(1.54)の約1.8倍の断熱性を有していることになる。

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