未来に胸を張れる家 ブレインホーム

今後の住宅・建築物の省エネルギー対策

投稿日:2018年09月02日

今後の住宅・建築物の省エネルギー対策の 「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策の あり方について(第一次報告)」
参考資料集
国土交通省住宅局 国土交通省住宅局 住宅生産課
建築物の省エネルギー化に関する工程表(案)
現在 (年度)202020302050
新築公共建築物等でZEB実現新築建築物の平均でZEB実現 エネルギー基本計画等 における目標
省エネ基準 適合義務化
大規模 中規模 小規模
新築公共建築物等でZEB実現 標準的な新築住宅でZEH実現 新築住宅・建築物省エネ基準適合義務化
新築建築物の平均でZEB実現 新築住宅の平均でZEH実現
適合義務化(非住宅)
新築建築
規制的手法の強化 資格者関与による審査合理化方策等の検討
適合義務化
適合義務化
技術開発・コストダウン等の 進展に応じた基準の強化
適合義務化(住宅)

規制
小規模
供給側及び審査側の 体制整備
民間機関の育成・活用による執行体制の強化 設計、施工、評価の実務を担う技術者・技能者の育成・技術水準向上 設計者、中小工務店等の負担軽減(プログラム等の使い勝手改善)
物の省エ ネ性能の 確保
資格者関与による審査合理化方策等の検討適合義務化
高度な対応の認定・支援
新築
誘導
高度な省エネ対応の推進
住宅トップランナーによる 省エネ性能向上
評価・表示制度の推進
環境性能の評価・表示制度の充実・普及・活用促進
省エネ性 能の高度 化の促進
ZEB、ZEH、LCCM住宅等の普及・定着に向けた支援、 災害時のエネルギー自立性の向上など付随する効果に係る情報提供・周知
・省エネ性能に応じた適正な資産価値評価や
基準のあり方検討技術開発・コストダウン等の進展に応じた基準の強化
度定援
評価表示制度の推進
外皮性能の確保

増改築時の適切な対応 の確保
長期優良住宅・低炭素建築物等の整備支援・推進
建築ストッ クの省エネ
用途別設計一次エネ消費原単位平均データの公表
省エネ性能に応じた適正な資産価値評価や 市場における選択行動を通じ省エネ性能の 優れた建物の整備を誘導 ・賃貸住宅の性能向上を誘導
大幅な増改築に係る規制的手法の強化技術開発・コストダウン等の進展に応じた基準の強化
届出対象改修工事の範囲の合理化
・建物所有者・管理者の手続き負担軽減
断熱性能等の確保された賃貸住宅の整備支援
ストック
規制
の確保 定期報告等の合理化
誘導
マネジメントの適正化
改修による省エネ性能 向
各種設定・制御の適正化等適切なマネジメントの推進に向けた情報提供等の支援の充実
クの省エネ 性能の確保
建築ストッ クの省エネ
規制合理化による改修円滑化
段階的計画的な改修の認定支援
効果・効率的な省エネ改修の推進
・届出対象改修工事の範囲の合理化 ・定期報告制度の廃止
・行政庁における義務化対応等の円滑化 ・適切な点検・維持保全に関する情報提供等の支援の充実
適切な点検・維持保全の推進

の向上
評価・表示制度の整備
スマートウェルネス住宅の推進
性能向上の 促進
健康長寿社 会・低炭素
段階的・計画的な改修の認定・支援
省エネ性能を引き上げる先導的な取組みへの支援
ストックの省エネ性能の評価・表示手法の整備・改善
省エネ性能の優れたストックが適正に評価、選好 される市場環境の整備
住宅の断熱化に伴う健康維持・増進効果の検証結果の情報発信健康維持・増進効果等も考慮した省エネ改修の推進
その他
省エネ行動等の促進
低炭素まちづくり等の推進
街区間・建物間で連携した省エネ対応の推進
集約型都市構造への転換推進、都市内の建築物の低炭素化推進
会低炭素 社会の実現 に資するま ちづくり、 住まいづく り、住まい 方等の推進
・エネルギー使用状況等に係る情報提供 ・省エネ行動に応じた経済的インセンティブの導入 ・環境教育・社会見学等との連携
ライフスタイル、ワークスタイルの改善 によるエネルギー使用の合理化の推進
1
2020年に向けた温室効果ガス削減目標を巡る状況
【日本の目標状況】 時期排出削減目標 時期排出削減目標 1997年 京都議定書2008年~2012年の5年平均の温室効果ガス排出を1990年比で6%削減 ※森林吸収効果、京都メカニズムクレジットを勘案し、達成される可能性大 2012年 長期的な目標として2050 年までに80%の温室効果ガスの排出削減を目指す (第4次環境基本計画) 2013年末2005年比で2020年までに38%減の暫定目標策定 【各国の状況(カンクン合意/2010年COP16)】 ○2020年に向け、先進国は国別排出削減目標、途上国は国別の適切な削減行動を条約事務局に提出し、国際的に登録。 ○各国は実施状況を2年に1回報告し、国際的な検証を受ける(測定・報告・検証(MRV))。 ○約100ヵ国(世界全体の排出量の8割超をカバ)が目標行動を登録済み 2013年末2005年比で2020年までに3.8%減の暫定目標策定 ○約100ヵ国(世界全体の排出量の8割超をカバー)が目標・行動を登録済み。 ○途上国は目標ではなく「行動」。 ○先進国のような排出総量の削減目標ではなく、GDPあたり排出量の低減や、BAU(対策を講じない「成り行きケース」)からの排出削減、個別の対策(行 動)など。実際には排出は増大していく。 世界に占める CO排出量の割合 2020年の排出削減量基準年 CO2排出量の割合
日本3.8%
3.8%削減 ただし、原子力発電の活用の在り方を含むエネルギー政策及びエネルギーミックスが検討中であることを踏まえ、原子力発電による温室効 果ガス削減効果を見込まずに設定した現時点での目標。今後、エネルギー政策やエネルギーミックスの検討の進展を踏まえて見直し、確定 的な目標を設定
2005
米国16.9%17%程度削減 ただし数値は(期待される)国内のネギ気候変動法に則り終的な目標値は国内法の成立を受け事務局に提出(注1) 2005 米国 16.9% ただし数値は(期待される)国内のエネルギー・気候変動法に則り、終的な目標値は国内法の成立を受けてUNFCCC事務局に提出(注1) 2005
EU11.3%
20%/ 30%削減(注2) 京都議定書第二約束期間:20%削減(1990年比)
1990
中国 (途上国)
25.5%GDP一単位当たりCO2排出量を40~45%の排出削減2005 (注1米国)1990年比約3%削減(土地利用土地利用変化及び林業部門を含まない値)また今後制定される関連の国内法令に照らして終的な目標が条約事務局に対して通報される (注1:米国)1990年比約3%削減(土地利用、土地利用変化及び林業部門を含まない値)。また,今後制定される関連の国内法令に照らして終的な目標が条約事務局に対して通報される。 法案における削減経路は、2050年までに83%削減すべく、2025年には30%減、2030年には42%減。 (注2:EU)他の先進国が比較可能性のある排出削減にコミットし,途上国がその責任と能力に応じた適切な貢献を行う場合には,削減目標を20%から30%に引き上げるとの立場。 【近の動向】 ○米国と中国が温室効果ガス排出量削減目標について合意した旨発表。 (米国2025年までに2005年比で26~28%削減中国2030年ごろに排出量がピクを迎える) (米国:2025年までに2005年比で26~28%削減。中国:2030年ごろに排出量がピークを迎える。) ○11/16開催のG20ブリスベン・サミットにおいて、エネルギー協力に関する原則及び省エネルギー行動計画に合意。また、全ての国が参加する公平で 実効的な枠組みが来年のCOP21で採択されることの重要性を確認。(総理から、世界のエネルギー効率改善に貢献していくこと、及び、COP21に 向けて大限貢献していくことを表明。) 地球環境小委員会約束草案検討WG中央環境審議会地球環境部会2020年以降の地球温暖化対策 検討小委員会合同会合(2014/10/24)第1回資料及び外務省HP、日経新聞記事等より作成2

猛烈な台風21号 危険なコースで接近・上陸か

投稿日:2018年09月01日

猛烈な台風21号 危険なコースで接近・上陸か

 

猛烈な強さの台風21号 眼のくぼみもはっきり(8月31日正午,ウェザーマップ)

猛烈な強さとなった台風21号。4日(火)から5日(水)にかけて、本州に接近し、上陸するおそれが高い。

日本の南でカーブを描く進路は過去、甚大な台風被害が発生している。

台風の発達に好条件な海域

9月1日(土)は二百十日。昔から台風の厄日として知られています。今年はすでに3個上陸し、もう次の台風が近づいています。

台風21号は31日午前、猛烈な強さとなりました。

このあたりの海域は海面だけでなく、水深100メートル付近まで水温が26度くらいあります。

台風の猛烈な風で海水がかき混ぜられても、水温が下がりにくく、台風の発達に好条件な海域です。

気象衛星からみた台風21号の雲は濃密で、眼を拡大すると、くぼみがはっきりとわかります。

台風が非常に湿った空気を次々に取り込んで、雨雲を発達させている様子が推測できます。

予想進路「転向点」が鍵

台風21号はしばらく勢力を維持したまま、西寄りに進みます。

3日(月)には進路を次第に北寄りに変えて、さらに4日(火)から5日(水)にかけて、本州に接近し、上陸するおそれが高くなっています。

台風21号の進路予想図(8月31日午後3時現在,ウェザーマップ作画)
台風21号の進路予想図(8月31日午後3時現在,ウェザーマップ作画)

カーブを描くような進路は秋の台風によく見られるもので、台風が西寄りから東寄りに向きを変える「転向点」が予想のポイントになるでしょう。

台風を野球に例えると、ピッチャーが投げるときの肘の位置や角度によって、球のコースが変わるように、台風の動きも「転向点=肘」によって変わってきます。

台風21号 危険なコース

そして、もうひとつ重要なことは、台風が本州に近づくとスピードが速まることです。

転向点の話をしましたが、台風が向きを変えるのは日本付近を流れる上空の強い西風に流されるからです。

予想されるように、台風21号があまり衰えずに近づき、さらにスピードが速くなると、進行方向の東側(右)では猛烈な風が吹きます。

もちろん、暴風だけでなく、発達した雨雲による竜巻も心配されます。

9月早々困ったもんです。

物理学者はこの複雑な世界を、たった400年たらずでどのように理解してきたのか?

投稿日:2018年08月31日

物理学者はこの複雑な世界を、たった400年たらずでどのように理解してきたのか?

「ここに紙切れと本がある。どちらが先に落ちるでしょう?」

先日、とあるセミナーに飛び入り参加でお話しした時にそういうことをやりました。
ボクの右手にはA4のレポート用紙。
左手には書籍。
聞いていた経営者の人はほとんど、本のほうが先に落ちると言った。
同じ高さまで持ち上げて、手を離すと、本がストンと落ちて、紙はふわふわと落ちた。
(できる人はやってみてください)
本のほうが先に床に到着したわけです。それはなぜ?と質問すると半分以上の人が、「本のほうが重いから」という答え。
「でも、それって本当かな?」次に下に落ちたレポート用紙をくしゃくしゃにまるめて、ボールのようにします。
そして、同じように本とそれを落としてみた。

そうする、同時に落ちる。
(本当だから、やってみてください)

これで本のほうが重いからというのは間違いだということに気づきますよね。

アリストテレスは、重いものが先に落ちるといったが、実験はしなかった。
400年くらい前にガリレオが実験で証明した

「物体は重さに関係なく、同時に落ちる」

という有名な原理原則。

重さ?
ガリレオはそれは違うと言った。
ささいなことを無視すれば、全てのものは同じ速度で落ちる。と言った
そして、「世界を大ざっぱに捉える」という、素晴しい手法を思いついたのです。

世界は複雑、でも、ささいなことは気にしなくていいことに気づいた。
物体の運動は複雑で、この紙切れの運動も複雑だけれども、重要なのは、その複雑さのほとんどは無視していいということだ。
こうすれば、ものごとは単純になる。
複雑な世界に向き合う時、小さなことにこだわらないようにすること。

ささいなことにこだわらなかったお陰で、こうして普遍的な法則に気づいたのです。
こうした普遍的なことこそが、今の世界に必要なこと。
どうやって、ものごとを大ざっぱに捉えるか。

 

 ビジネスも同じ 原理原則が大切

ビジネスの本質、原理原則に気づくことが大事なのです。
『原理原則』に備わないビジネスは、モノゴトを複雑にして、

貴重なエネルギーやカネ、人材を無駄に使うことになってしまう。
シンプルに考えることです。

ビジネスの本質はなんでしょう?

たとえばあなたの会社の集客が減っていたとしたら、シンプルに考えることです。
以前から来社していた人が来なくなったのはなぜか?
新規の顧客が減っているのはなぜか?
地域社会でどういう存在か?
商品・サービスはどうか?

などなど、

既存顧客が来なくなったのは、あなたの『存在』を忘れているから。
新規客が減っているのは、あなたの『会社』を知らないから。
あなたの『会社』に気づいていないから。

だったら、何をすればいいかわかります。
あなたの会社を忘れている既存顧客に来社してもらいたかったら、思い出してもらうこと。
あなたの会社に気づいていない新規客に来てもらいたいのなら、気づかせること。

複雑なことは、ほとんどの場合無視していいことなのです。
今期の予算とか利益というのは、些末なことなのかもしれません。
有名な会社になるとか、大きな会社になるとか、そんなことを目指すのは、些末なこと。
原理原則に反しているのかもしれない。
原理原則に気づくことです。

お客さまによろこんでもらって、世の中をよりより社会と世界にしていく。
シンプルに考えると、これがビジネスの「原理原則」なのです。

 

外断熱工法の最大の効果

投稿日:2018年08月21日

外断熱工法(RC造)の最大の効果

建物の寿命。外断熱工法-イギリス 141年、アメリカ 103年、フランス 86年、ドイツ 79年。内断熱工法-日本 30年。

外断熱工法という言葉が少しずつ世間に認知されてきました。

外断熱工法では「結露防止」「冷・暖房費の抑制」「アレルギー疾患の改善」などでPRされますが、

多くのメリットの中でもその最大の特徴は建物の長寿命化でしょう。

しかし残念なことに、良いこと尽くめの外断熱工法が日本国内においてはあまり普及していません。

その最大の理由は、外断熱工法が従来の内断熱工法に較べれば割高であるからでしょう。

しかしながら、従来の工法に比べて割高であるという理由だけで外断熱工法が採用されないことが、

エンドユーザーの利益になっているかといえばはなはだ疑問です。

なぜなら、建物の寿命が2倍になればコストは半分になるといえるからです。

建物は巨額の資金を投入して完成されます。

長期的な視野にたってコスト比較をすれば、どれほど外断熱工法が割安であるかはご理解いただけるでしょう。

快適な住環境を維持しつつ、温室効果ガスの低減にも貢献できる外断熱工法は、地球環境にもとても優しい工法なのです。

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外断熱工法(RC造)はなぜ建物寿命が長いのか?

従来のRC造の建物では、断熱・保温はコンクリート壁の内側に断熱・保温します。

その為に建物の外壁部分は外部環境の影響を直接に受けてしまいます。

直射日光を受ける部分は、夏場では70℃にも達して膨張し、冬場の明け方ともなれば0℃にもなって収縮します。

躯体の外壁には、繰り返される膨張・収縮のために微細な割れ(ヘアークラック)が生じます。

そのヘアークラックから、大気中の有害なガスや雨水等が浸入し、結果としてコンクリートの中性化を早め、コンクリートの強度を著しく低下させるのです。

その点外断熱工法では、RCの躯体をすっぽりと断熱材で覆うことにより、外部環境の影響を受けにくくします。結果として躯体の温度は一年を通してほぼ一定に保たれるのです。

躯体の温度が一定に保たれれば、躯体を劣化させる原因となる膨張・収縮を抑制させることができるのです。

内断熱工法と外断熱工法の断熱処理の違いの図

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外断熱工法(RC造)は室内の温度が安定する

外断熱工法の冬と夏のイメージ図

コンクリートは空気の1300倍の熱容量を持っています。

RC造(鉄筋コンクリート造)の建物は、コンクリートで作られた建物ですから、

温まりにくく冷えにくい構造といえます。外断熱工法では、この熱容量の大きさを利用します。

従来の内断熱工法では、コンクリートの特徴である大きな熱容量を利用できません。

外断熱工法では断熱材で躯体をすっぽりと覆うことによって外部環境の温度変化を遮断することができます。

躯体が内部環境に順応して、その大きな熱容量で熱を吸収したり放出したりして、室内の温度安定に寄与します。

その結果として冷暖房費が大幅に削減でき、温度ムラの無い室内環境が実現でき、結露抑制にも効果があるのです。

RC造と外断熱工法はとても相性が良いのです。

外断熱にすることによって、コンクリートのもつポテンシャルを最大限に引き出すことができるのです。

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外断熱工法(RC造)のメリットとコストの重要性

外断熱工法のメリット

1. 建物の寿命を飛躍的に延ばすことができる。2. 結露が発生しにくい。3. 快適な環境を維持した上で、空調にかかる光熱費を大幅に抑えることができる。4. アレルギー性疾患の改善に効果的。5. 外部の騒音が低減される。

コストアップの要因

1. 外断熱工法の断熱が、従来の内断熱工法の断熱よりも割高(クオリティの違い)。2. 窓やドアにも断熱性能にすぐれた製品を使用する。3. 24時間換気システムを備える。

外断熱工法では上記の1、2、3の項目がすべてセットで成立するものです。しかしながら最近では一般工法においても2と3を採用する例も見受けられます。外断熱工法ではない一般工法でも、クオリティを向上させようとすれば2と3は必要になるからです。断熱工法の違いだけの比較では、世間で言われる程にはコストアップはしないのです。
断熱材の取り付け位置を変えるだけで、建物の特性は大きく変化します。
外断熱工法は、コンクリートの圧倒的なポテンシャルを引き出すことができます。

外断熱工法のデメリット

何といっても従来の内断熱工法に較べるとコストがアップすることが挙げられます。単純に施工コストだけを較べると内断熱工法よりも高くなります。
しかしながら今後の省エネ法改正によって、内断熱工法といえども「建物の外壁や窓等の高断熱化」が求められるようになります。この事は、従来の内断熱工法の建物でも外断熱工法並みの断熱性能を求められるということなのです。
現在は外断熱に使用する材料も様々なものが低価格で開発され、調達しやすくなりました。
低価格で高性能の製品を選択して組み合わせることによって、今まで実現しにくかったコストダウンが可能となってきたのです。

外断熱工法(RC造)は、規模や用途は問いません

外断熱の建物は、とても心地よい環境を実現することができます。
住宅・事務所・医療施設・店舗など、様々な用途に応用することができます。
規模も、大きな事務所ビルから個人住宅まで可能です。

BRAINホームこれからの取り組み『工法』

壁に(釘)を打ち込まない優れた家造り

ご興味のあるお方は ↓まで

     TEL:0277-79-0027

外断熱の説明

投稿日:2018年08月20日

外断熱(そとだんねつ、: External wall insulation)は、建物の断熱層の位置もしくはその工法を指す。

主にコンクリート構造物など熱容量の大きい建物の外側に、

断熱層を設け、建物を外気から断熱して、建物の蓄熱(または冷却した状態)を逃がさないようにする方式。

逆に、外周の鉄筋コンクリート躯体の内側で断熱する工法は、内断熱という。

外断熱工法(そとだんねつこうほう)とは、躯体の外側に断熱材を配置する断熱工法である。

なお、外断熱工法という場合、

マンション等のRC(鉄筋コンクリート)構造の外断熱工法と木造を中心とする戸建て住宅の外張り断熱工法の両方を含めることもあるが、

この2つは本来別物であり、ここで外断熱工法と呼ぶものはRC構造やメーソンリー構造など熱容量の大きい建物に限定する。

木造住宅では同様の工法を「外張り断熱工法」と法律用語で定義している

。コンクリート構造物に比べて熱容量が大きくないので、断熱についてそれほど恩恵を受けることはない。

概要

コンクリートは熱を伝えるため、

断熱材は屋外と室内の間だけでなく、構造躯体と一体の外気に面している部分も断熱しなければならない

(内断熱では、外周の躯体と連続している部屋と部屋の間の躯体も、

建物の外側から内側へ一定の長さまで断熱しなければならない)。

日本の鉄筋コンクリートの中層集合住宅では、ベランダ需要が多く、共用廊下側も開放型であり、外断熱に適さない。

屋外と室内の温度勾配は断熱材部分が大きく、躯体の温度は、内断熱では外気温に近く、外断熱では室温に近くなる。

そのため外断熱の方が施工が悪くても室内側に結露が発生しにくい

(内断熱では、独立気泡の断熱材が適し、不燃性の無機繊維断熱材は通気性があるため室内側からの防湿が不可欠であり、

不十分だと冬に壁内結露が生じ易く、その結果断熱が悪くなり、室内にも結露が生じる)。

外断熱の特徴

建物(コンクリート構造物)の外側を断熱材で覆うので、建物の躯体が室温と同調し、以下の利点があるといわれている。

躯体が断熱材に包み込まれるため、外気の寒暖から守られると同時に、大きな熱容量によって建物の温度変動が小さくなり、

室温が快適な環境に保たれる。内装コンクリート打ちっ放しも選べる。

冬季にも外壁は室温と同調して高い温度に保たれるため、冬季に発生するでの結露が起きにくく、カビやダニの発生を防ぐことができる。

また、日射熱によるコンクリートの膨張収縮が減少し、

躯体の劣化を防ぐことや、風雨に直接晒されないので雨滴のコンクリートへの浸入を防ぎ鉄筋の腐食防止にもつながる。

これらの結果、内断熱建物に比べ健康で快適かつ長寿命の建物を容易に造ることができる。

ただし、一般に外断熱というと内断熱よりもはるかに高断熱の建物であり、外断熱の特徴の多くは高断熱によるところが多い。

内断熱との比較

断熱性能

断熱性能はあくまで断熱材の種類と厚さによって決まり、断熱層の位置ではほとんど変わらない。

ただし、断熱材を厚くし、高断熱化を計画しようとした場合、内断熱では室内が狭くなるなどの物理的限界や施工方法の問題があり、結果として高断熱=外断熱となる。

熱容量について

内断熱と比較すると熱容量が大きく温度変動がしにくいと言われることが多いが、

コンクリート造の建物を例に出すと、熱容量は屋根、内、外壁が持っているが、

屋根は外断熱とされることが多く、断熱層の位置が異なるのは外壁のみであり、外壁も実際にはほとんどが開口部であるため、

熱容量の差は開口部を除く外壁部分のみと解するのが正しい。

但し、外壁においてはコンクリートの熱容量の大きさが建物内部へ影響を与えてくるため、内側に断熱を行う場合その悪影響を考慮する必要がある。

室温について

外断熱というよりも実際には高断熱であるのが理由であるが、室温の変動が少なく、

また冬季においても高い室温が確保でき非常に快適な環境が保たれる。

ただし、室温が高いということは湿度が低くなり乾燥しやすいため、適切に加湿を行う必要がある。

結露について

内断熱で作られた建物においても、24時間常時換気を行うなどの配慮を行うことにより結露を抑制することはできるが、

外断熱の場合断熱層が躯体の外側にあるため、の温度が室温に近くなり、理論的にも冬季の結露発生は非常に起きにくい。

建物の耐久性

外断熱工法の場合、コンクリート躯体が断熱材と外装材によって保護されるため、100年以上の耐久性があるといわれている

(参考:一般的な内断熱工法のコンクリート住宅の建替周期は40年に満たない)が、実際に比較されたデータは少ない。

建物の社会的寿命の方が今までははるかに短かったが、

スクラップアンドビルドが見直しやストック型社会への移行を推進され、建築サイクルが長くなることで環境負荷の低減される。

建設コスト

内断熱工法よりも高くなる傾向にある。

外断熱工法の種類

外断熱工法には大別して2種類の工法がある。

湿式工法
コンクリート躯体に断熱材を接着させる工法。外を断熱材で支えることになるため外壁材には軽量であることが要求される。
通気層がないため、断熱材、外壁材には透湿性を持つ素材が必要となる。
外断熱先進国のドイツで最も採用され、実績を上げている。外装材のメンテナンスを7年に一度程度は必要なためメンテナンスコストは高い。
ドライビット工法、シュトー工法、エコサーム工法、ウッドブリース工法など。
乾式工法
コンクリート躯体から支柱を張り出し、外を支える工法。
湿式工法と比較し、レンガタイルや石板など重い外壁材と様々な厚さの断熱材に制限が少ない反面、
イニシャルコストが上がる傾向がある。また、形状の複雑な建物では徹底した断熱施工が難しく
デザイン的な制約が比較的大きい。EV外断熱工法、LLH外断熱通気層システム、NoiM工法など。

細かな分類を含むと外断熱工法には30を超える工法が存在する。

外断熱の現状

欧米では、コンクリート建造物の標準的な断熱工法としてドイツ北欧を中心にオイルショックを機に数十年も前から使用されていた。

日本では内断熱工法が標準的に使用されてきたが、近年外断熱工法への注目が高まっている。 これまで日本では外断熱工法は外壁耐火性能の観点から高価な工法に限定されていて、外断熱建物の普及が遅れていたが、30年以上にわたる欧米での実績と、実大試験などによる耐火性能の確認を行った安価な外断熱工法の導入や、京都議定書に基づく省エネ効果への対策などが追い風となって、外断熱建物の新築や改修が増加している。 これまで内断熱で仕上げられることが普通だったマンションでも、外断熱を利用したマンションが販売され始められている。ただ、日本における外断熱のマンションは現在1%程度だと言われておりドイツやスウェーデンなどの環境先進国から大きく後れをとっている。

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