さて、ここで言及されている「ヒートショック」とは、温度の急激な変化で体に起こる悪影響のことです。もう11月も中旬を迎えていますが、これから冬の時期（12月から2月）に増え、入浴時の事故や病気の大きな原因になります。

　実は日本は、国際的に見て「入浴中の溺死や病気による死亡」が非常に多いことが指摘されています。なぜなのか、そして、どんな人が注意すべきなのか、対策をまとめました。

入浴中に亡くなる人は年間1万9千人との推計も

　最新の人口動態統計（H29）によれば、１年間で「不慮の溺死もしくは溺水」で亡くなった人は8163人となっています。川や海などでおぼれた人も含めての数ですが、交通事故（5004人）より大幅に多いというのは意外ですね。

　ただこの数字には、入浴中にとつぜん脳卒中を発症して、死因が「脳卒中」となった場合などは含まれません。

　2015年の厚労省研究班の調査では、病気なども含めた入浴中の死亡者数は年間で1万9千人以上と推計されています。その多くは、自宅の浴槽で起きていると考えられています。

入浴中の事故が多い日本　高齢者は特に危険

　国際的なデータと比較すると、日本は入浴中に亡くなる人がとても多いことがわかっています。

　年代別に、おぼれて亡くなる人の割合を示したグラフです。他の国に比べて日本が多く、特に、65歳以上を示す赤のグラフが突出して高いことがわかります。日本は浴槽に体を沈める習慣があることに加え、入浴によるヒートショックが大きな要因と指摘されています。

　冬場の寒い時期に、寒い脱衣所から熱い湯船へ急に移動すると、その刺激で血圧などが大きく変化します。それが失神や脳卒中、心臓病につながり、お湯におぼれたり、脱衣所で動けなくなったりして命に関わる場合もあります。

　高齢になると、温度の変化にあわせて血液の流れを調整するなどの働きが衰えます。そして日本では熱い風呂に長くつかるのが好きな人が多く、それが事故につながっていると指摘されています。

　特に気温が下がって入浴時との温度の変化が大きくなる冬場（12月～2月）は、入浴中に亡くなる方が最も多くなります。ご高齢のかたの場合は気を付けたほうが良いかもしれません。次に示す「安全な入浴のポイント」を参考にしてみてください。

安全な入浴のポイント

（１）入浴前に脱衣所や浴室を暖める

　温度の急激な変化はリスクになります。入浴前に浴室や脱衣所を暖めておくことが体への負担を減らすポイントです。お湯を浴槽に入れる時にシャワーから給湯すると、蒸気で浴室の温度を上げることができます。

※脱衣所などで暖房器具を使用するときは、火事や熱傷に気を付けてください。

（２）湯温は41 度以下、湯につかる時間は10 分までを目安に

（３）浴槽から急に立ち上がらない

　入浴中、体にはお湯による水圧がかかっています。急に立ち上がると、体にかかっていた水圧が無くなり、血管が急にひろがって意識障害を起こすことがあります。浴槽から出るときは、手すりや浴槽のへりを使ってゆっくり立ち上がるようにするのがおすすめです。

（４）アルコール飲用後や、食後すぐの入浴は控える

（５）入浴する前に同居者に一声掛けて、見回ってもらう

　入浴中に体調の異変があった場合は、すぐに対応することが重要です。ただ意識を失った場合はもちろん、気分が悪くなったりして自力では浴槽の外に出られない場合もあります。

　ご家族などと同居している場合は、入浴前に一声掛けてからお風呂に入ったり、家族が寝ている深夜や早朝の入浴は控えるなどの対策が勧められています。

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愛工房乾燥機の特徴は我々人間が『サウナ』に入ると、入った後に心地いいなと感じるのと同じで木たちも心地よい温度で乾燥をさせることにより木たちの一番大事な【酵素】を破壊させない乾燥技術です。

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愛工房開発について

森林が川や海の生命を育み大地を生かし地球に生息する全ての生命へ与える影響は計り知れないものがあります。
日本は国土の約2/3が森林、世界のトップクラスの森林大国。
しかし密植や手入れ不足、伐採期を迎えても伐採されず警告とも思われる花粉を抱いた杉を始め多くの人工林が活用されずにいます。
日本の人口は世界の2%、その日本で毎年世界の約1/3の木材が消費されています。
しかも森林大国日本でありながら木材の約80%以上が輸入材。
地球温暖化や異常気象が急速に進む中で自国の樹木を利用しないで、場所によっては伐採してはいけない貴重な森林を破壊し化石燃料を使って運搬して来ます。
日本の田畑は「ものを作る」事の大切さより経済優先で輸入される「安いもの」に押され年々厳しい状況になっています。
生きる為に一番大切な食料を外国に依存する食糧自給率の低い日本は飢餓の不安を抱えた「生存後進国」です。
日本に山ほどある「ものを使わず」外国から「安いもの」として輸入さて来る木材。
人や生物の生命、地球環境を考え決して「安いもの」ではなかった事に気づいた頃には環境破壊の元凶として世界中から非難され地球上から退場を求められる日が、そんな日本を子供たちに残して良いのでしょうか？
地球環境評論家の船瀬俊介氏は最新刊の著書「気象大異変」（人類破滅へのカウントダウン）では地球の危機、食糧の危機、生命の危機を警告しています。
また「コンクリート住宅は９年早死にする」「木造革命」等多数の住環境の著書や各地での講演会に於いて人工林、特に杉の活用と伐採後の広葉樹との混植の重要性を訴え、解決策として一に乾燥、二に乾燥、三、四がなくて五に乾燥と、乾燥の重要性と難しさを指摘しています。
「愛工房」は日本の人口林、特に「杉」の活用を願って開発しました。
「愛工房」は「木」の素晴らしさを伝える乾燥装置として誕生しました。
「愛工房」で乾燥した「杉」を活かし、幼稚園から学校、病院や福祉施設、オフィスや住宅等の「木装」内装を始め椅子、机、家具等に使われ快適に生活できる環境と林業の活性化、森林の再生、地球温暖化防止、気象異変防止に少しでも役立つことを願っています。

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･･･無垢の木材と高温乾燥材について･･･

　普段一般に使用されている天然木材は、防かび剤や防虫剤が使用されている事をご存じですか？もちろん、使用されてない国産材もあります。特に中高温乾燥によるＫＤ材等は、本来木の持っている防虫効果や防かび効果がほとんど無くなっていますので、シロアリ駆除－防虫剤等を使用しているのが現状です。
　その薬品には劇薬から天然成分まで様々ですが、人体に危険な物質が、かなり使用されています。特に輸入木材やカビの生えやすい木材、シロアリに食べられやすい木材等は、検疫機関や公共試験機関等の指導や推奨により劇薬も使用されているのが現実です。
　しかし、それらの物質を使用しないためには、国産材の乾燥が重要となっています。４５℃の超天然乾燥装置「愛工房」では薬剤を使用しない木材の生産に一役かっています。
　　伐採→製材→乾燥→加工→納品
　　原　　木：化学薬剤　不使用
　　加工製品：化学薬剤　不使用

二酸化炭素（CO2）排出量をどんなに積極的に削減したとしても、世界の沿岸地域が、2050年までに気候変動で規模を増した洪水の影響を受けやすいとの研究結果が、29日に発表された。

科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズに掲載された論文によると、勢力を増した低気圧から発生する壊滅的な高潮と海面上昇の被害は、アジア地域が最も受けるという。被害を受ける恐れのある住民の3分の2以上は、中国とバングラデシュ、インド、ベトナム、インドネシア、タイの住民だという。

この研究では、ニューラルネットワークとして知られる人工知能（AI）を駆使して、地盤の標高に関する既存のデータを修正した。こうしたデータは今まで、満潮時や大嵐が来た際の沿岸地域の洪水被害を大幅に過小評価していたことが分かった。

世界全体の人口は2050年までに20億人増、2100年までにさらに10億人が増加し、増加傾向は主に沿岸部の巨大都市でみられると予測されており、さらに多くの人々が環境の変化への適応や安全な場所への移動を余儀なくされることになる。

論文によると、現在すでに1億人超が満潮時の潮位より低い場所で生活しており、その多くが堤防や土手で守られていない。

「われわれが生きている間に、気候変動によって街や経済、海岸線や世界全体が塗り替えられる恐れがある」と述べた。

海抜数メートル以内の地域に住む人々が危険にさらされている要因は複数ある。その一つは、温暖化に伴って海水量が増えていることだ。過去10年でグリーンランドや南極を覆う氷床は年間4300億トン以上も海に流れ出ている。

もう一つの要因は、地球温暖化によって勢力を増している台風やサイクロン、ハリケーンなどの熱帯性低気圧だ。国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）によると、最近までは100年に1度発生していた大規模な暴風雨は、2050年までには、熱帯地域を中心に複数地域で平均年1回のペースで発生するようになるという。

■巨大台風の次は、東京大震災に富士山大爆発

　2019年10月中旬、日本列島を巨大台風19号が襲った。15日現在で東北から東海地方にかけ75人以上の死亡が確認され、国土交通省の調べでは川の氾濫も国管理の24河川、16都県管理の207河川で発生した。東京都でも死者が1人出たほか、多摩川の水が溢れ出すなど多くの混乱を呼んだ。しかし地球科学者の鎌田浩毅氏は、2020年ころ東京にもっと深刻な災害がくる可能性を指摘する。その真意とは──。

■本当に大変なのはこれからだ！　

　日本列島を襲った台風19号による豪雨で、東海から東北地方までの広い範囲で甚大な被害が出た。暴風雨のさなかの10月12日夕刻には千葉県南東沖でマグニチュード(以下Mと略記)5.7の地震が発生し、千葉県南部は震度4の揺れに見舞われた。地球科学を専門とする私は肝を冷やしたのだが、今後の防災上懸念される「複合災害」に注意を喚起したい。

　千葉県南東沖ではここ数年地震が頻発し、「首都直下地震」に連動するのではないかと心配されている。というのは、8年前に発生した東日本大震災以降、日本列島の地盤に歪みが生じ、その歪みを解消しようと、地震が至る所で起きている。震災以前に比べて直下型地震の頻度が増加した。日本列島は「大地変動の時代」に入ったのだ。

水が溢れた二子玉川。台風が去った後も警戒を緩めるな！（時事通信フォト＝写真）

■首都直下地震がいつ起きてもおかしくない

　実は、地震の多い時期は平安時代にもあった。869年には東日本大震災と同じ海の震源域で巨大地震(貞観地震)が発生した。その9年後の878年にはM7.4の内陸直下型地震(相模・武蔵地震)が起きた。現代に置き換えると首都直下地震が20年に起きる計算になる。もちろん、その通りになるわけでは決してないが、首都直下地震がいつ起きてもおかしくない状況にあるのも確かで、甚大な被害が予想されている。

　たとえば、震度7の揺れに見舞われる最悪のケースでは、犠牲者2万3000人、うち火災による犠牲者1万6000人、全壊・焼失建物61万棟、経済被害112兆円と想定されている。

　さらに、環状6号―8号線間の木造住宅密集地域は、火災が起きやすいので特に注意が必要だ。大正時代の関東大震災では犠牲者10万人のうち9割が火災により亡くなった。高層ビルが多い都心部では、ビル風によって竜巻状の炎を伴う旋風が次々と発生し、地震以上の犠牲者を出す恐れがある。

　もう1つ、近い将来確実に襲ってくる南海トラフ巨大地震にも同様の危険性がある。これは東海・東南海・南海の3地震が同時に発生する連動型の地震で、いわゆる「西日本大震災」となる。その発生時期は、古地震やシミュレーション結果を総合判断して35年±5年頃に起きると予想される。国の被害想定では、東日本大震災を超えるマグニチュード9.1、また海岸を襲う津波の最大高は34メートルに達する。おまけに震源域の南海トラフは海岸に近いので、巨大津波が一番早いところでは2～3分で襲ってくる。

　九州から関東までの広い範囲で大揺れをもたらし、最大震度の震度7を被る地域が10県にまたがる。その結果、犠牲者の総数32万人、全壊する建物238万棟、経済被害は220兆円を超えるとされる。東日本大震災の被害額は20兆円ほどなので、西日本大震災が一桁大きいことは必定だ。つまり、太平洋ベルト地帯を直撃することは確実で、全人口の半分近い6000万人が深刻な影響を受ける。

　さらに、江戸時代には南海トラフ巨大地震によって富士山地下にあるマグマが不安定になり、大噴火を起こした例もある。このときは江戸に5センチメートルの火山灰が降り積もり、一カ月ほど大混乱になった(拙著『富士山噴火と南海トラフ』)。これは巨大地震と噴火の複合災害だが、「大地変動の時代」に入った日本ではこれまでと異なる状況を想定しなければならない。

　今回の豪雨で緩んだ地盤が、首都直下地震や南海トラフ巨大地震の激しい揺れで被害が増幅する「複合災害」が最も心配だ。折しも太平洋の海水面温度が上がっているので気象災害は今後も避けられない。複合災害を最小限に抑えるという観点で台風が去った後も警戒を緩めないでいただきたい。