『地震王国』JAPAN
投稿日:2018年06月18日
南海トラフ巨大地震は1410兆円 被害額推計
土木学会は7日、巨大地震や高潮、洪水による被害額の試算を公表した。
地震とそれに伴う津波は発生から20年にわたる被害を累計し、南海トラフ巨大地震は 1410兆円!
首都直下地震は778兆円と見積もった。
政府の想定を基に、長期にわたる国内総生産(GDP)の落ち込みを阪神大震災の経過を参考に推計。
従来の政府の試算を大幅に上回る規模となった。
高潮と洪水は東京、大阪、名古屋の3大都市圏ごとに試算し、
首都圏や大阪では14カ月で最大100兆円を超える被害が出ると算出した。
一方、公共インフラ整備を進めることで、
これらの被害を最大6割軽減できると推計。政府・与党が推進する国土強靱
(きょうじん)化計画をさらに強化するよう提言した。
次に構造だ。地震や風による外からの力に強い家を考えた結果、伝統的な在来木造軸組み工法と耐震面に強みを持つ2×4(ツーバイフォー)壁工法の2つを合わせたハイブリット工法を採用。土台、柱、で組み上げる在来木造軸組み工法でしっかりと木造構造にした後、筋交いは施工せず、2×4の強さを得るために構造材の外側を耐力壁としてパネルで張り詰め、なおかつ必要とする部分に筋交いを施工。こうして地震に強い構造が完成する。
構造材は無垢材を適材適所に使用。柱には圧縮強度の強いヒノキやスギ、梁には曲げ強度およびせん断強度の高いマツ材といった具合に見極め、材一つ一つを取ってもより地震に強い家づくりの一助となるように、妥協せずに取り組んでいる。
その他にも、外壁に注目してみると、震災後に被害が多いとされている外壁材・サイディングは1枚約17~20㎏/㎡の重量があり、家1軒(外壁面積を200㎡とする)に換算すると約3500~4000㎏もの重さが外壁としてぶら下がっていることになる。それに対して『BRAIN HOME』は1軒分の外壁の重量の合計は約900㎏。サイディングの家の約1/4の軽さということになり、家自体の重量が地震の揺れに対する倒壊に大きく影響することが分かる。
住宅の施工方法はさまざまあり、基礎や構造、使用する建材など何か1つをハイスペックにすれば良い分けではなく、家全体のバランスが大切。安全性と予算をしっかりと見極めて選択していくことも、施工業者に求められるノウハウの一つだ。
また、木造2階建て住宅では義務づけられていない「構造計算」をお客様の要望により実施。構造計算することで、数値に裏付けされた適切な施工が行われると同時に、明確な信頼と安心感を得ることができる。
構造
ハイブリット工法で施工。構造が完成した段階で第三者による中間検査。柱や梁などの構造体から耐力壁(筋交い等)の配置、設計通りに金物が使用されているかを確認する
基礎
地面からの湿気上昇を防ぐための防水シートを張り、その上から背筋を設置。施工後は第三者機関による背筋検査が行われ、仕様通りの鉄筋がきちんと背筋されているかどうかを確認する。それが終わればベタ基礎を施工
地盤改良・地盤調査
地盤調査とは、その土地が家の重さに耐えられるものかを調査します。家そのものは、相当な重さがあるので、軟弱な地盤にそのまま家を建てると、不同沈下してしまう恐れがあります。
一度傾いてしまった家を復旧するのは、とてつもなく費用がかかるだけでなく、一時住めなくなってしまうこともあります。
新しい分譲地などで家を検討されている方は、特に注意が必要です。また、山を切り崩したような土地であっても山を切り崩しただけでなく、土を一部盛ることもありますので、安心は出来ません。
BRAIN HOMEでは、もし軟弱な地盤だった場合は、その土地にあった適正な地盤対策をご提案させていただいております。
地震・液状化・軟弱地盤から建物を守る スーパージオ工法®
スーパージオ工法®の優れた特徴
1.地震対策ができる
地面と家の間にあるスーパージオ材が緩衝材の働きをし、激しい地震の揺れを優しい揺れに変えます。
2.液状化対策ができる
地震時、スーパージオ材の中に水のみを一時的に取り入れて、地表への噴出を防止。
地震がおさまると土は安定状態に戻ろうと働くため、スーパージオ材内の水は土中に戻り、通常状態で安定。液状化が起きた時にも、地盤の安定性を保ちます。
3.どのような土地にも設置できる
他の地盤補強工法では、地盤がゆるく柔らかい「軟弱地盤」の地震対策は困難でした。
スーパージオ工法®なら、軽くて丈夫で、しかも設置も簡単な「スーパージオ材」を使うため、手作業で設置可能。その土地に合わせた柔軟な対策が可能です。
さらに、スーパージオ工法®は、ほかの地盤補強には無い、
最大1億円保証の、10年の免震保証付き。
(10年単位で更新可能)
また、不同沈下に対する地盤保証や、地震時、液状化被害により、
不同沈下した建物の損害を保証する液状化保証もございます。