未来に胸を張れる家 ブレインホーム

ベタ基礎+スーパージオ工法®

投稿日:2018年09月11日

ベタ基礎

ベタ基礎を採用していることの理由の1つとして、地盤への荷重のかかり方があります。

ベタ基礎は、一枚の大きなコンクリートの板の上に建物が載ることで、

地盤に対し家自体の荷重を均等にかけることができます。そのため、不同沈下の心配も少なくなります。

また布基礎とは、日本の住宅業界における最もスタンダードな基礎仕様です。

地面から突き出しているコンクリートの壁、この部分を「立ち上がり」と言いますが、

その上に建物の柱や壁が載り、その荷重を地面に伝える構造になっているため、

ベタ基礎のように地盤に対し均等に荷重をかけることができません。

地震の国 日本 
家の耐震性能が家族を守る

古くから日本人は地震と向き合い、数々の震災を経験してきた歴史がある。
近年でも未曾有の大震災が立て続けに起こり、地震に対する備えは軽視できない現状がある。
そんな中、「住まい」を地震に強い建物にすることは最も重要な対策の1つ。
では、どんな家づくりがいいのだろうか。
過去の震災を振り返るとともに、「0宣言の家」の耐震性能に注目してみてみよう。

1995年の阪神淡路大震災以降、100年に1度と言われる規模の大地震に3度も見舞われた日本。

有感地震は1日に3~5回、マグニチュード7以上の地震は年に1回ずつ起きている。

地球全体で見てみると、日本列島は400分の1の面積比だが、地震エネルギーはなんと10分の1。

世界のマグニチュード6以上の地震の約20%はここ日本で起きており、まさに“地震の国”といえる。
そして、地震被害の大部分を占めるのが建物の倒壊だ。

阪神淡路大震災の犠牲者約6400人の実に約8割以上が家屋の倒壊

(特に1981年以前の旧耐震基準で建てられたもの)による圧死が原因だった。

更にその犠牲者の8割は地震発生後15分以内に死亡していると推定されており、

家屋の倒壊自体を防ぐことが極めて重要であるといえる。

日本に住む以上、地震と向き合っていかなくてはならない現実がある。

故に、住まい取得を検討する際には「耐震性能」をしっかりと重視し、

根拠のある耐震施工を行っている会社を選ぶべき。ひいてはそれが家族の命を守ることに繋がるのだ。

過去の震災から見る
耐震性能の高い住宅とは

私たちが住宅の耐震性能を見極めるにはどうしたらいいのだろうか。
今回は「建築基準法」と「耐震等級」というキーワードを基に探ってみよう。
また、大震災でも倒壊しなかった「0宣言の家」の性能に迫る。

建物を建てる際の法律に、安全性などを確保するために最低限のことを定めた「建築基準法」がある。建築基準法は1950年の制定以後、大震災の歴史とともに改定されてきた。なかでも耐震性能に関わる大きな転換期は2つ。1981年(1978年の「宮城県沖地震」後)と2000年(1995年の「阪神・淡路大震災」後)の改定だ。1981年は新耐震基準を制定。2000年には接合部の仕様等が明確化された。この度の熊本地震を見てみると、1981年の改定前の旧耐震基準の住宅は、新耐震基準導入後の住宅と比べて顕著に高い倒壊率であった。また、2000年以降に建てられた住宅は倒壊率が低く、接合部に関する梃入れが倒壊・崩壊の防止に有効であったことが認められている。このように、「建築基準法」は震災の教訓を踏まえて日々向上している。しかしながら、あくまで最低限の決まりを定めたものであり、安心できるレベルとは言い難い。

震災における住宅の主な被害

<東日本大震災>
基礎の破壊
<熊本地震>
筋かい端部、柱脚接合部の破壊
<熊本地震>
築年数40年超の木造住宅の倒壊

※参考資料:国土交通省 国土技術政策総合研究所
「2011年東北地方太平洋沖地震被害調査報告書」「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書」

大震災で倒壊しなかった
「0宣言の家」の性能

2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震で被災した地域に建っていた「0宣言の家」は、1棟も倒壊しなかった。それどころかほとんどが無被害で難を逃れた。では、「0宣言の家」のどのようなところが、優れた耐震性能を実現させているのだろうか。
まず重視している1つに基礎がある。「ベタ基礎(シングル配筋)」を標準仕様とし、建物を1枚の大きなコンクリートの板で受け止めることで地盤に対して家自体の荷重を均等にかけ、不同沈下の心配を軽減。また、通常のコンクリートの設計基準強度が210~270㎏に対して、「0宣言の家」では独自の施工技術により400㎏以上を実現している。地盤改良も必要に応じて行っているので、それぞれの土地で安心できる施工方法をプロの目線から提案している。

次に構造だ。地震や風による外からの力に強い家を考えた結果、伝統的な在来木造軸組み工法と耐震面に強みを持つ2×4(ツーバイフォー)壁工法の2つを合わせたハイブリット工法を採用。土台、柱、で組み上げる在来木造軸組み工法でしっかりと木造構造にした後、筋交いは施工せず、2×4の強さを得るために構造材の外側を耐力壁としてパネルで張り詰め、なおかつ必要とする部分に筋交いを施工。こうして地震に強い構造が完成する。
構造材は無垢材を適材適所に使用。柱には圧縮強度の強いヒノキやスギ、梁には曲げ強度およびせん断強度の高いマツ材といった具合に見極め、材一つ一つを取ってもより地震に強い家づくりの一助となるように、妥協せずに取り組んでいる。
その他にも、外壁に注目してみると、震災後に被害が多いとされている外壁材・サイディングは1枚約17~20㎏/㎡の重量があり、家1軒(外壁面積を200㎡とする)に換算すると約3500~4000㎏もの重さが外壁としてぶら下がっていることになる。それに対して「0宣言の家」1軒分の外壁の重量の合計は約900㎏。サイディングの家の約1/4の軽さということになり、家自体の重量が地震の揺れに対する倒壊に大きく影響することが分かる。
住宅の施工方法はさまざまあり、基礎や構造、使用する建材など何か1つをハイスペックにすれば良い分けではなく、家全体のバランスが大切。安全性と予算をしっかりと見極めて選択していくことも、施工業者に求められるノウハウの一つだ。
また、木造2階建て住宅では義務づけられていない「構造計算」をお客様の要望により実施。構造計算することで、数値に裏付けされた適切な施工が行われると同時に、明確な信頼と安心感を得ることができる。

構造

ハイブリット工法で施工。構造が完成した段階で第三者による中間検査。柱や梁などの構造体から耐力壁(筋交い等)の配置、設計通りに金物が使用されているかを確認する

基礎

地面からの湿気上昇を防ぐための防水シートを張り、その上から背筋を設置。施工後は第三者機関による背筋検査が行われ、仕様通りの鉄筋がきちんと背筋されているかどうかを確認する。それが終わればベタ基礎を施工

地盤改良・地盤調査

地盤調査とは、その土地が家の重さに耐えられるものかを調査します。家そのものは、相当な重さがあるので、軟弱な地盤にそのまま家を建てると、不同沈下してしまう恐れがあります。
一度傾いてしまった家を復旧するのは、とてつもなく費用がかかるだけでなく、一時住めなくなってしまうこともあります。
新しい分譲地などで家を検討されている方は、特に注意が必要です。また、山を切り崩したような土地であっても山を切り崩しただけでなく、土を一部盛ることもありますので、安心は出来ません。
0宣言の家では、もし軟弱な地盤だった場合は、その土地にあった適正な地盤対策をご提案させていただいております。

地震・液状化・軟弱地盤から建物を守る スーパージオ工法®

0宣言の家で使用する遮熱シートは厚さ0.17mmと極薄ながら破れ難く、放射熱を97%反射するアルミ遮熱シートです。アルミニウム純度が高く(99.45%)、素材自体の劣化がなく、経年変化に強い特性を持っています。柔軟性・耐水性にも優れています。

スーパージオ工法®の優れた特徴

1.地震対策ができる

地面と家の間にあるスーパージオ材が緩衝材の働きをし、激しい地震の揺れを優しい揺れに変えます。

2.液状化対策ができる

地震時、スーパージオ材の中に水のみを一時的に取り入れて、地表への噴出を防止。地震がおさまると土は安定状態に戻ろうと働くため、スーパージオ材内の水は土中に戻り、通常状態で安定。液状化が起きた時にも、地盤の安定性を保ちます。

3.どのような土地にも設置できる

他の地盤補強工法では、地盤がゆるく柔らかい「軟弱地盤」の地震対策は困難でした。スーパージオ工法®なら、軽くて丈夫で、しかも設置も簡単な「スーパージオ材」を使うため、手作業で設置可能。その土地に合わせた柔軟な対策が可能です。

さらに、スーパージオ工法®は、ほかの地盤補強には無い、
最大1億円保証の、10年の免震保証付き。
(10年単位で更新可能)

また、不同沈下に対する地盤保証や、地震時、液状化被害により、
不同沈下した建物の損害を保証する液状化保証もございます。

2018年9月11日 投稿|     
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